葬儀場に関する情報サイト

皆さん斎場と火葬場の違いをご存知でしょうか?関係や役割を一緒に考えてしまい、混乱してしまう人は少なくありません。
今このコラムででは斎場や火葬場との違い、宿泊ができる葬儀場、葬儀にかかる花代と目安、葬儀で供える花の種類、葬儀で花を送る際の注意点などについて説明していきます。なんとなく違いは分かっていても詳しく説明できないという人も多いと思います。斎場と火葬場の種類などについても解説していくので、ぜひ読んでください。

葬儀場と斎場や火葬場との違い

葬儀場と斎場や火葬場との違い 葬儀場、斎場とは通夜や告別式を行う会場、「葬式を行う場所」のことを指します。
一般的には葬儀社や自治体が運営する葬祭場のことを表すことが多いです。特に葬儀を専門に行う会場は、セレモニーホールなどと呼ばれることもあります。民営の斎場は特定の葬儀社しか使えず、50万円~数百万円ほどの費用が掛かる一方で、公営の斎場では10万円から葬儀を行うことができます。
火葬場とは「火葬を行う場所」を指し、こちらも民営と公営がありますが、ほとんどの火葬場は市区町村が運営する公営です。費用は公営の場合数千円~一万円程度ですが、民間の場合は6万円~20万円ほどになります。
葬儀場とは「式のみを行う場所」であり、火葬場が併設されていません。一方で斎場の場合は火葬場併設されている場合もあるので、事前に確認しておく必要があります。

葬儀場スタッフの仕事

葬儀場スタッフの仕事 葬儀関係の職業は多数ありますが、どの職業もご遺族を手助けするためにとても必要な存在です。大切な人が亡くなり悲しみに暮れている中、ご遺族は多くのことを決めなくてはいけません。葬儀は故人の死を受け入れ、ご遺族の方が気持ちを整理して前に進むために大切な儀式となります。そんなご遺族の方に寄り添い、心が少しでも和らぐためにお別れのお手伝いをする仕事です。
霊柩車や送迎バスを運転する運転手、祭壇や会場内に供花を飾る生花スタッフなどの裏方をはじめ、遺族をサポートするセレモニースタッフなど葬儀場では様々なスタッフがいます。セレモニースタッフは会場でのアナウンス、遺族や参列者の案内はもちろん、会場の更衣室等で喪服に着替える方に対し、着付けや着付けのサポートを行うこともあります。葬儀が終わった後にはホールの掃除や片付け、祭壇の撤収ももちろん発生します。
大切な人とのお別れの場となる葬儀には、遺族の「こんな葬儀をしてあげたい、こうやって送り出してあげたい」という思いが溢れています。突然のことで混乱してしまう遺族もいるなか、そんな遺族の思いをくみ取り実現できるようにサポートするという葬儀場の仕事は「死」と向き合う大変さもありつつ、とてもやりがいがある仕事と言えます。

葬儀場を利用するときに思い浮かぶおもな疑問とその答え

冠婚葬祭のなかでも、葬儀は非常にわれわれに密接に関わっている事柄です。結婚式には参列をしたことがなくても、葬儀にはどなたでも一度は参加をなさったことがあるでしょう。
知り合いやご家族などその対象者は異なりますが、基本的には同じスタイルで進行をされるものです。そこでここでは、葬儀場を利用するときに思い浮かぶ疑問について簡単に解説をしていきます。まず多くの方が疑問に抱かれるのが、貸切をする場合の利用時間です。日本では通夜・告別式と2日にわたって葬式をおこなうものです。葬儀場ではその利用に対してどのような料金システムとなるのでしょうか。この答えは地域住民とそれ以外で大きく異なります。市営となっている葬儀場を活用する場合、一般的には市民が活用できるもです。料金は自治体の助成対象となり、2日間通して活用することが可能です。それ以外の場合は1時間単にで費用が加算され、希望日時で葬式がおこなえない可能性もあります。

葬儀場は積極的に見積もりをしてもらうことでお得に

葬儀場は会場によって費用が異なりますが、やはり最初に見積もりを出してもらうことが大事ではないでしょうか。
あまりお金の話をしたくないのも分かりますが、葬儀は何かとお金が掛かりますから、現実的にコストを把握したり無駄を減らす工夫をすることが必要です。葬儀場1つとっても、場所が近いなどの理由だけで選ぶのではなく、具体的な費用を確認して、複数の候補を比較検討するのが理想的です。葬儀場の見積もりは決して珍しいことではありませんし、具体的な金額を提示してもらうのも恥ずかしいことではないです。むしろ曖昧に金額を出させるのは困りますから、明朗で内訳に納得できる葬儀場に出合いたいものです。近年は、オンラインで気軽に申し込みができますし、複数社の料金を一度に確認できるサービスもあるので、比較検討のハードルが下がっています。葬儀社に相談するのも1つの手ですし、選択肢が多くて悩んでしまう時にこそ、頼れる相談相手となるのではないでしょうか。

死亡診断書は葬儀場の方に預けておくのが一番

人が亡くなると、遺族や親族は何らかの形で葬儀をするのが一般的です。しかし死亡届を出すにしても葬儀を行うにしても、亡くなったことを証明するための死亡診断書が必要になります。診断書は、最後に死亡と判断した医師が作成します。自宅で急に亡くなったり事件や事故で死亡したとしても、医師による診断は必須なので診断書を書いてもらうことができます。
葬儀で様々な手続きを行う時も診断書は必要なので、葬儀場に預けるのが最適な方法です。火葬を行う時は役所に申請をするのですがその時にも死亡診断書が必要で、いったん役所に提出をすれば戻してもらうことはできませんので、葬儀場はコピーしたものを遺族に渡してくれます。
火葬だけでなく葬儀後の生命保険会社への手続きの際にも必要になるので、葬儀場はそれらのことを考慮して控えを用意します。このようなことから人が死亡した時に医師が作成する診断書は、葬儀場の方に渡して任せておくのが一番良いといえます。

葬儀場の検討や選択をするなら宗教・宗派を選ばないところ

葬儀場は葬儀を執り行う施設ですが、無条件に受け入れてもらえるとは考えず、利用の条件を確認することがまずは大事ではないでしょうか。
急な利用に対応する葬儀場もあれば、事前の予約が必要なケースもありますし、宗教・宗派によってはお断りということもないとはいえないです。基本的に宗教・宗派でNGという葬儀場は殆どないですが、しかし過去にトラブルが発生したなどの理由で、特定の宗教や宗派の利用が認められないことは考えられます。その為、条件なく利用できると思い込まず、詳細に条件を確認して問題がないかチェックすることが必要です。宗教的には大丈夫でも宗派的にNGなケースもないとは限らないので、やはり最初に確認すべきだと思われます。近年はネットで気軽に葬儀場の情報が確認できますが、記載がないからといって利用OKと判断するのは早計です。記載がないからこそ確認して問題がないことを確かめる、それが安心して葬儀を執り行う為に重要なことではないでしょうか。

葬儀場から直葬を行うための注意点とメリット

"直葬は通夜や告別式などは一切行わず、病院もしくは自宅から直接葬儀場に運び火葬を行って亡くなった方を弔う葬式の形になります。密葬や火葬式と言われることも多く、葬儀費用を抑えることができることからこういった方法を選ぶ人が増えています。
葬儀場から直接火葬をするとしても、基本的なことはほぼかわりません。直葬を行う際は、遺族や親族などの身内が集まり、出棺の際には僧侶によって読経が行われます。すぐに出棺が行われる点が一般葬と異なっている点であり、読経が終わり次第お花などをお棺の中にお供えし、そのまま火葬炉へと向かいます。火葬中は一般葬と同じように控室で待ち、最後にご遺骨を骨壺に納め終了となります。
メリットは他の葬儀方法に比べ費用を大幅に抑えることができること、故人との最後の時間をより濃いものにすることができること、香典をもらうことがないので、香典返しの用意などの気遣いをする必要がないことがあげられます。葬儀後にやらなくてはならないこともないので、精神的な負担を軽減することが可能です。

定年退職を機に、自分自身の葬儀をセルフコーディネートするべきです。

定年退職は、人生において大きな区切り目であり、人生の最後を考える終活を開始するタイミングです。終活と言えば、円滑な相続や身の回りの整理など遺言に近い事を数多く決める必要がありますが、その中には葬儀や墓の準備など葬送に関する事も含まれています。
葬儀は、医療機関の紹介の業者に依頼する遺族が大半を占めていた時代もありましたが、医療機関が紹介する業者は主導権を握ったとして規模の拡大や装具の無意味なグレードアップなどを強引に進め非常に高額な見積もりを突きつけてきました。
その為、臨終時に遺族が慌てなくて良い様に生前見積もりでセルフコーディネートする高齢者が増加しており、人生の節目となる定年退職を機に生前見積もり依頼する人が多くなっています。
背景には、閉経を機に男性ホルモンが活性化されて男性顔負けの溌剌さを発揮する女性に対して、男性ホルモンの活性が鈍くなる男性は気弱になってしまい生前見積もりを依頼する様です。葬儀は、事前にセルフコーディネートしておくべきです。

医療機関の紹介ではなく、生前見積もりで葬儀業者を決める

日本は、戦後の高度成長期で集団就職や都市部への人口集中が発生するまでは自宅で亡くなるのが当たり前でしたが、現在では医療技術の向上や国民皆保険の施行によって医療機関で亡くなる方がほとんどです。
しかし、死が日常で死に慣れてしまった医療機関は、血も涙もなく機械的に遺体を霊安室へ移すと共に遺体の引き取りを一方的に迫り、遺族に考える暇を与える事なく葬儀業者を紹介してきます。
大切な人を亡くして精神的に追い込まれた異族は、紹介された業者に依頼してしまい、業者に主導権を握られて高額な請求をされてしまいます。
葬儀業界は、マスメディアの暴露や異業種参入によって料金設定が明確になったものの不明瞭なところが多々あり、気が付けば一般的な葬儀と変わりない高額な費用を払っているのが現状です。
その為、次世代に負担をかけたくない故人が、生前見積もりで自分の葬儀をセルフコーディネートするケースが増加しており、生前見積もりが常識になりつつあります。

高齢者も遺族も、心身的にも経済的にも負担の少ない葬儀を望んでいる

葬儀は、どれだけの人に弔ってもらえるかが人徳であり、どれだけ盛大に出来るかが孝心と考えられてきました。必然的に費用の総額が、数百万円という事も少なくなく、費用を地道に毎月貯めていく互助会に入会している人が多くいました。
一つには、自分達が親の葬儀で精神的にも肉体的にも追い詰められた経験に加えて、全てが終わって安心し切ったところに高額な追加請求が来て経済的にも追い詰められた思いを次世代にさせたくない事があります。
また、現在の低迷する日本経済の状況では、バブル経済期の様に大規模に執り行う事ができないだけでなく、通夜も告別式も執り行わない直葬やゼロ葬を選択する遺族が増加している状態です。
高齢者は、子世代や孫世代に経済的だけでなく墓守などの葬送に関する負担をかけたくないと考えており、小規模で簡素な家族葬を希望しています。
遺族も、見知らぬ弔問客や参列者に神経をすり減らすよりも、気心の知れた親族や知人だけで故人を弔う負担の少ない簡略化された葬儀を希望しています。

故人のパーソナリティーを尊重した自由な葬儀が増加しています。

国内には、1,500万人以上の信徒を有する浄土真宗本願寺派と真宗大谷派をはじめ曹洞宗や日蓮宗など13宗56派が存在するとされ、文化庁の調査によると8,433万人以上の仏教徒がいるとされてい日本国内では、90%以上が仏式で執り行われて来た時代があり、2020年以降でも85%前後が仏式で執り行われているのが現状です。
しかし、NHK放送文化研究所のISSP国際比較調査によると信仰している宗教が無いと答えた人が63%いたとされ、仏教徒以外の人も仏式で葬儀を執り行っています。
仏式の葬儀は、曹洞宗や日蓮宗など宗旨宗派によって些少違いがあるものの真っ黒な喪服や代わり映えのしない祭壇とパーソナリティーを完全に排除した状態です。
近年では、仏教離れが急激に増加している事に加えて節約志向が強くなっている事で家族葬や直葬など小規模で簡素な葬儀が増加しており、読経や白黒の祭壇の削除など仏教の慣習を排除した音楽葬や花葬など故人のパーソナリティーを尊重した自由な葬儀が増加しています。

葬儀業界では、異業種参入から続くデフレが続く

葬儀業界は、飛行機のブラックボックスに例えられるほど閉鎖的な業界であり、暗黙の了解で縄張りが決まっていた時代もありました。
その為、全く同じ内容の葬儀でも隣町に行くと見積額が大きく異なる事も多々あり、お決まりの様に全てが終了した後に身に覚えがない高額の追加請求が送られてくるのが当たり前でした。
しかし、大手流通会社や生活協同組合など異業種からの参入に加えて追加料金のないセットプランが主流となり、業界に価格破壊が起こりデフレ現象が引き起こされました。
日本は、2025年問題以降2045年まで高齢者の死亡者数が増加すると考えられており、業界では昨今の値上げに倣ってセット価格を引き上げる事が出来ずにセット価格を据え置くと考えられています。
日本経済は、今後も凋落を続けると考えられているので節約志向は引き続き国民の財布の紐を固くすることは間違えなく、セット価格が上昇すれば僧侶の読経や花など省略して価格の帳尻を合わせるのでデフレを免れません。

葬儀場は家族葬専用の会場を用意している施設が多くなっている

最近のお葬式は規模が小さい家族葬を選ぶ人が多くなっているため、葬儀場もコンパクトな会場を用意しているところが多くなっています。
従来は、一般葬を行う広い会場で家族葬を行うケースがありましたが、50人や100人などを収容できるスペースに20人前後となると広すぎてしまいます。
人数における定義はないのですが、20~30人を収容できるところが多いようです。
葬儀場の中でも葬儀社が運営しているところはセレモニーホールと呼ばれますが、葬儀社の施設には火葬炉がないため火葬場への移動が必須です。
葬儀場の中には火葬炉設備を有している施設を持つ会場もあるのですが、お通夜から告別式、そして火葬式を同じ施設で執り行うことができるため参列者は移動する手間を省けるメリットがあります。
火葬場が併設しているところを利用する場合は、ある程度決まって来ますが、葬儀場を別に探すときには駅からのアクセスの良さなど参列者のことも考えて決めると安心に繋がります。

葬儀社が運営している葬儀場はセレモニーホール

お葬式を行うときに欠かせないのが葬儀社ですが、通夜・葬儀・告別式といった葬式全般のさまざまな業務を行ってくれる会社で、ごく内輪で行う家族葬の場合でも依頼することでいろいろな負担をかけることなく故人との最期のときを過ごせるメリットがあります。
葬儀社には規模がありますが、規模が大きいところは自社が運営している葬儀場でもあるセレモニーホールを完備しているところが多いようです。
規模が小さいと、このような施設の運営が難しいのですがそれぞれの会社には提携している葬儀場があるため、セレモニーホールを持っていない会社でも安心して任せることができます。
ちなみに、これは民営の葬儀場になりますので火葬炉といった設備はありませんので、火葬を執り行うときには会場からマイクロバスなどを利用して火葬場に移動する、骨拾いを行って骨壺に遺骨を安置した後は再び葬儀場に戻り会食などの流れで行うのが一般的です。
なお、公営の場合は火葬炉施設を持っているところを使えば移動する必要はありません。

参列者が利用しやすい葬儀場を選ぶことで安心に繋がります

最近は家族葬のお葬式を検討する人が多くなっている関係から、葬儀社が運営しているセレモニーホールでも家族葬に対応しているところが多くなっているようです。
一般的なお葬式の場合、弔問客の数が多いためそれなりの広さのセレモニーホールが必要でしたが、規模が小さい場合は広いスペースでは広すぎてしまうため、注目を集めている葬儀スタイルに合う葬儀場を確保する会社が多いわけです。
葬儀場には、葬儀社が運営している施設以外にも公営の会場もあります。
公営の場合は、火葬炉を施設内に完備しているためお通夜から告別式、火葬の流れの中で車での移動が不要です。
お年寄りが多いお葬式になると、移動するのも大変ですが火葬炉を設置している公営の会場なら安心です。
ちなみに、東京都には民営の火葬場もあります。葬儀場を選ぶときには、参列者のことを考えることも大切です。
火葬場の場合はある程度決まって来ますが、駅から徒歩圏の場合でもタクシーが利用しやすい環境になっているのか、このような点にも着目しておくと良いでしょう。

葬儀場を選ぶときのポイント!会食が可能な施設は移動もなく便利

葬儀場は、葬式を執り行う専用の施設です。
民営の場合は葬儀社が運営しているため、葬儀全般を一任できます。
公営の場合も、葬儀社の協力は必要不可欠ですが、公営の葬儀場は場所を貸し出すなどの目的で利用するスタイルです。
火葬炉を併設しているところも多いため、告別式の後に少し離れた火葬会場に歩いて移動して最期の別れを行うことができます。
セレモニーホールの場合は専用の施設になるので、会食専用の部屋も用意されていますし料理や飲み物なども手配して貰えるため、飲食店を探したり予約するなどの手間も省けます。
お葬式のときはいろいろなことをやらなければならない、しかし悲しみに包まれていることから思うように段取りが進まないことも少なくありません。
その点、会食での利用ができる場所なら安心ではないでしょうか。
なお、葬儀場は友引を定休日にしているケースがあるのですが、友引は友を引いていくなどの意味があり、この日に葬儀を行うと故人と親しかった人まで亡くなってしまう、このような理由から避けられているようです。

葬儀場は友引でも関係なく業務が行われています

日本には多くの迷信が存在していますが、科学技術が発達した昨今では、それにとらわれない人が多くを占めています。
そのため、以前は友引には葬儀を行わない方が良いと考えていた人も少なくなっており、葬儀場も通常通りに業務が行われています。
また葬儀場は友引の日には使いたくないという人が多かったことから、業務を休む日になっているだけでなく、費用が安く抑えられていたということも以前は地域によってありました。
しかし昨今では、そのようなことを気にする人もいませんから、日時は関係なく葬儀を行うことができるようになっています。
もちろん高齢者の中には迷信であっても気になるということもありますから、葬儀の日をずらしたりすることはあるでしょう、それは個々の考え方であり、尊重すべき部分でもありますから、話し合いをして日程を決めることが大事です。
葬儀は故人を温かく見送るということが一番大事ですから、迷信に過度にとらわれる必要もありませんし、残された人たちの気持ちを尊重すると良いです。

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